【2023年最新】コンテンツマーケティングの市場規模と今後の展望について

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日本では2014年から2016年にかけて話題となった「コンテンツマーケティング」ですが、その動向が2023年の今再び注目されており、「コンテンツマーケティングって今後どうなるのだろうか」と気になっている方もいらっしゃるかと思います。本稿では、主要なコンテンツマーケティングの手法の市場規模や需要について、国内とアメリカの情報を解説します。

コンテンツマーケティングの国内市場規模

コンテンツマーケティングという概念を提唱した「Content Marketing Institute(以下、CMI)」の定義では、コンテンツマーケティングの手法は限定されておらず、オフラインの手法もコンテンツマーケティングに含まれますが、本稿では、インターネットを使ったコンテンツマーケティングの代表的な3手法の国内市場規模について紹介します。

コンテンツマーケティングの概要については、以下の記事で詳細に解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

SEO

少し古いデータになりますが、2015年に株式会社クロスフィニティが発表したデータによると、2015年時点での日本国内のSEO市場規模は前年比110.9%の395.4億円だと予測されています。また、2018年には500億円以上に達すると、右肩上がりの推移が予測されています。

(画像出典:クロスフィニティ、「2016年度版国内SEO市場予測 (2014-2018)」を発表|株式会社デジタルホールディングスのプレスリリース (prtimes.jp)

また、世界最大規模の調査会社であるResearch and Markets社の2022年の調査によると、世界のSEO市場規模は年平均成長率(CAGR)9.6%で2028年に1121億ドルに達すると予想されていることから、今後も世界規模でのSEO市場の成長が見込まれます。

加えて、市場規模の直接的な予測につながるデータとは言えませんが、需要の高まりを推測できるデータとして「検索ボリューム」にも注目してみましょう。以下は「SEO」のキーワードの検索ボリュームです。

SEOという用語自体、もう20年以上の歴史を持っているため、近年になって大きく話題になるようなことは状況ではないようです。しかし、SEO自体が下火になっているというわけではありません。次に、一般的に企業が運営するブログを意味する「オウンドメディア」というキーワードの検索ボリュームを見てみましょう。

オウンドメディアという用語は2010年代半ばに徐々に浸透していましたが、2022年に入って大きく検索ボリュームが伸びています。

当メディア『PINTO!』を運営する株式会社PLAN-Bもデジタルマーケティング支援事業を行っていますが、「オウンドメディアに興味がある」というお声をより多くいただくようになりました。「新しくオウンドメディアの運用を始めたい」という方や「オウンドメディアを所持してはいたが、運用に乗っていなかったので注力し直したい」という需要が高まりつつある、と感じています。

インターネット広告

インターネット広告の市場規模も年々拡大しています。2021年に電通が発表したデータによると、2021年のインターネット広告の市場規模は前年比121.4%の2兆7,052億円と推定され、初めて「新聞・雑誌・ラジオ・テレビ」を4つをまとめたマスコミ4媒体の広告費を超えると推定されています。

(画像出典:「2021年 日本の広告費」解説-広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る | ウェブ電通報 (dentsu-ho.com)

また、1997年に推定を開始して以来、インターネット広告は一貫して成長を続けているのも一つの特徴です。一口にインターネット広告と言っても様々な種類や媒体の広告が存在しますが、今後もインターネット広告全体の広告費はしばらく上昇傾向にあるのではないでしょうか。

ソーシャルメディア(SNS)

日本国内におけるソーシャルメディアの利用者数は年々増加しているため、市場規模も拡大しています。株式会社サイバー・バズと株式会社デジタルインファクトが2022年に共同で行った調査によると、2023年の国内ソーシャルメディアマーケティングの市場規模は1兆899億円で、前年比117%の成長となる見込みだとされています。

(画像出典:【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に|株式会社サイバー・バズ (cyberbuzz.co.jp)

またソーシャルメディアの隆盛に合わせて、インフルエンサーを利用した「インフルエンサーマーケティング」の市場規模も拡大しています。

(画像出典:【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に|株式会社サイバー・バズ (cyberbuzz.co.jp)

2022年には615億円と推測されている市場規模が、2027年には1,302億円と、5年で2倍ほどの規模になると予測されています。

今後のコンテンツマーケティング市場の展望

次にデジタルマーケティングの先進国であるアメリカのコンテンツマーケティングに目を向けてみましょう。CMIが行った様々な調査を参考に、今後のコンテンツマーケティングの展望を紹介します。

2023年のコンテンツマーケティング予算は拡大傾向

これはBtoBマーケティングの一環としてコンテンツマーケティングに取り組んでいる企業を対象とした調査データですが、回答者の約50%が「2023年には、2022年と比較してコンテンツマーケティングの予算を拡大すると思う」と回答しました。

(引用:b2b-2023-research-final.pdf (contentmarketinginstitute.com)

2021‐2022年の調査では同回答の割合が66%だったとされているため、予算増加の割合には陰りが見られますが、依然として回答者の半数以上が2023年にコンテンツマーケティングにより注力する予定であるという結果になりました。

動画マーケティングに力を入れる企業も増加

2022年に行われた「動画を活用したマーケティング」に関する調査では、動画マーケティングに取り組む回答企業のうち43%が「動画制作に年間1万ドル以上使っている」と回答しました。

(画像出典:vidyard-video-storytelling-research-2023-final-10-24-22.pdf (contentmarketinginstitute.com)

また同調査では「2023年には、2022年と比較して動画マーケティングの予算を拡大すると思う」と回答したというデータも見られ、コンテンツマーケティングの中でも動画というコンテンツへの需要の高まりが伺えます。

(引用:vidyard-video-storytelling-research-2023-final-10-24-22.pdf (contentmarketinginstitute.com)

イベントはオンラインとオフラインのハイブリッドへ

コロナ禍により急速に拡大した「ウェビナー」や「オンライン展示会」などのオンラインイベントですが、徐々にオフラインのイベントの重要性も回復してきているようです。

CMIが2022年に行った調査では「コロナ禍以前のオフライン(in-person)イベントと比較して、オンラインイベントの重要性をどう評価する?」という質問に対し、以下のような結果になりました。

(画像出典:CMI22_Vidyard_MarketBrief_Final.pdf (contentmarketinginstitute.com)

2020年には、「実に71%の回答者がオンラインイベントの方が重要である」と回答したのに対し、2022年にはその割合が53%まで下落しています。コロナ情勢の変化を受け、徐々にオフラインイベントの重要性が戻ってきていると解釈できますが、それでも75%の回答者は「オンラインとオフラインのイベントの重要性は同等」と評価しています。

完全にオフラインのイベントが権力を取り戻すのではなく、しばらくはオンラインとオフライン両方のイベントを駆使していく必要がある、と言えるのではないでしょうか。

デジタルマーケティング支援事業を手掛ける当社「株式会社PLAN-B」も、マーケティング活動の一環としてイベントを活用していますが、2022年に入ってオフライン展示会への出展を再開しました。ウェビナーなどオンラインの手法と合わせて活用していますが、オンラインとオフラインそれぞれのイベントを駆使する意義と効果を感じています。

まとめ

この記事では、インターネットを用いた主要なコンテンツマーケティング手法に関して、国内の市場規模やアメリカの今後の展望について紹介しました。コンテンツマーケティングには様々な手法があり、社会情勢やテクノロジーの発達によって、それぞれの市場規模は様々に変動します。

しかし、コンテンツマーケティングにおいて重要な「有益なコンテンツを作成・配信することで、顧客を引き寄せる」という考え方は、いずれの手法においても変わりません。「コンテンツマーケティングの中でも、それぞれの企業や事業にあった手法を模索する」という観点を重要視し、ぜひコンテンツマーケティングへの着手を前向きに検討してみてください。

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