【簡単解説】タイアップ広告とは?

【簡単解説】タイアップ広告とは?

タイアップ広告とは

タイアップ広告とはネイティブ広告の一種で、メディアと提携して記事内で商材を宣伝するものを指します。商材に関する内容をPRとして掲載するのが一般的です。

広告っぽさのないものに挑戦してみたい、信頼性を持たせて発信してみたいときなどに有効です。

タイアップ広告を掲載する場所として以下の3つが挙げられます。

タイアップ広告の掲載場所

  • 記事
  • 動画
  • SNS

記事形式のタイアップ広告は、以下のようにメディア内で「PR」と記載されている、企業と協力して作成された記事を指します。

メディアにおけるタイアップ広告の例

動画形式のタイアップ広告は、以下のようにYouTube内で「PR」と記載されている、商材を紹介している動画を指します。

YouTubeにおけるタイアップ広告の例

SNSにおけるタイアップ広告は、以下のようにSNS内で「PR」と記載されている、商材を紹介している画像・動画を指します。

Xに配信できるタイアップ広告

タイアップ広告でできること

メディアと連携して商材をより魅力的に宣伝することのできるタイアップ広告ですが、ここからはタイアップ広告でできることについて解説します。

情報を多く伝えることができる

他のWeb広告と比べると文字数や挿入できる画像の数がかなり多いため、情報を多く載せることができます。

ブランドのストーリーや商品の使い方を詳しく説明し、商品の理解を促進したい場合などにおすすめです。

メディアの影響力やブランドを活かせる

SNS上などで突然出てきた広告より、普段見ているメディアで宣伝されている商品の方が信頼できると感じたことはありませんか?元々メディアが持っている影響力やブランドの力を活かして信頼性を上げながら、自社の商材をPRできるのはタイアップ広告の強みです。

また、メディア側が今までになかった商材のみせ方を提案してくれることもあるので、今までタイアップ広告を行ったことがなく他の手法に挑戦してみたい方におすすめです。

タイアップ広告の注意点

タイアップ広告は他のWeb広告と比べて多くの情報を掲載したり、メディアの影響力を活かして商材をPRしたりすることができます。

一方で、それらの強みを活かすためにはタイアップ広告の注意点についても理解しておく必要があります。ここからは4つの注意点を確認していきましょう。

他のWeb広告より費用がかかる

記事の形式でタイアップ広告を一か月掲載する場合、一般的に100~200万円程度かかるといわれています。

他のWeb広告と比べると割高であるため、できるだけ費用を抑えたいという方には向いていない手法です。

認知獲得を目的に設定する

Web広告を実施する際はコンバージョン獲得が目的に設定されることが多いですが、タイアップ広告を行う場合は認知獲得を目的として行うのがおすすめです。コンバージョン獲得を目的として行いたい場合は、リスティング広告などの獲得効率の良い手法を選ぶのが良いでしょう。

またタイアップ広告で認知を獲得できたか測定する場合は、以下の指標をみてユーザーにどのくらい影響を与えることができたか確認しましょう。

タイアップ広告の効果測定の際にみるべき指標

  • PV数
  • セッション数
  • 記事を読了したユーザーがどれくらいいるか
  • 指名検索数が増加したか
  • SNSでの言及が増加したか など

また、タイアップ広告を実施する際に他のWeb広告を併用することで、タイアップ広告を見たユーザーが商材について調べた際などに、取りこぼすことなくコンバージョンを獲得することができます。その他には、タイアップ広告を閲覧したユーザーに向けてリターゲティング広告を配信するなどの方法も有効です。

明確に広告表記をする

2023年にステマに関する法規制が行われたのは、ご存知の方も多いと思います。

PRやタイアップ投稿であることを表記することが必須で実施しなかった際は罰則を受ける場合があるため注意しましょう。

商材に合ったメディアを選定する

タイアップ広告のメディアを選定する際は、まず自社のターゲットに近いユーザーを持つメディアをピックアップします。その後は費用面などの条件やユーザー属性、過去の実績を比較し、最適なメディアを選びます。

また、必要に応じて広告代理店の利用も検討しましょう。

まとめ

  • タイアップ広告とはメディアと提携して、商材を記事内でPRするネイティブ広告の一種である。
  • できることとして、ブランドストーリーや商品の使い方など多くの情報量を伝えられることや、メディアの信頼性を活かせることが挙げられる。
  • 注意点として費用が割高であることや、認知度向上を目的とするのが効果的であること、法律に則ってPRやタイアップ広告であることを明示する必要があること、自社ターゲットにマッチするユーザーを持つメディアを、費用や実績などを考慮して選ぶ必要があることが挙げられる。