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最終更新日:2025.02.13
更新日:2022.12.23
将来的に経済活動の中心は、いわゆるミレニアル世代にシフトしていきます。
ミレニアル世代は従来の世代とは考え方や価値観が異なるため、同じようなマーケティング手法を採用していても効果がありません。
では、具体的にミレニアル世代に対してはどのようなマーケティングが有効になるのか、この記事で詳しく紹介します。
そもそもミレニアル世代の定義とは何なのか、簡単に解説しましょう。
何年生まれの人をミレニアル世代の対象とするのかは諸説あります。 2014年にワシントンのシンクタンクであるピュー・リサーチ・センターが行った発表によれば、1981年から1996年に生まれた人をミレニアル世代としています。
ほかの説では、1980年から2000年に生まれた人を指す場合もあります。 「ミレニアル」とは英語で「千年紀の」という意味です。 一般的には、「2000年代に成人もしくは社会人になる世代」ということになります。
ミレニアル世代は、2025年には全世界の労働人口のうち75%を占めるようになると言われています。
日本でも、2018年4月1日時点で、実に総人口の20%以上をミレニアル世代が占めています。
文字通り、ミレニアル世代が経済活動の中心になるのです。 この先企業が生き残るためには、ミレニアル世代に刺さるマーケティングが必須です。
ミレニアル世代から新たな顧客を獲得していかなければ、競争で生き残ることはできません。
ミレニアル世代の人たちは、どんな特徴があるのか、詳しく解説します。
ミレニアル世代に物心がついたころには、既にITが急速に普及していました。
幼いころからパソコンや携帯電話を使っていた人も多くいます。 そのため、従来の世代と比べてITリテラシーが非常に高いという特徴があります。
何か分からないことがあれば、人に聞くよりも先に、自分でググります。
オンラインでの交流が当たり前となっているので、オフラインでの会議やハンコによる決裁といった、従来の「当たり前」は徐々に通用しなくなってきているのです。
ミレニアル世代は、小さなころからインターネットを使って、世界中の様々な人との交流を行っています。
また、実際に自分で行ったこともない場所に足を運ぶこともあれば、自分の学校に海外から転校生が来ると言ったことも珍しくありません。
そのように、日常的に幅広い価値観の人と触れ合うことで、他人と違うことは当たり前と捉える傾向にあります。 従来の世代は、他人との違いを「恥ずかしい」「変だ」と捉える傾向にありました。
従来の世代と比べて、転職や起業が活発に行われるのも、この価値観を反映していると言えるでしょう。
従来の世代は「安定」が最も重視されていました。
対してミレニアル世代は、「自由」や「成長」を常に追い求めています。 そのため、学校や仕事において「もう成長は見込めない」と判断すれば、環境を変えることを厭わないです。
そして、常に自分にとってベストな環境を探していきます。 良くも悪くも「ここでいいや」と妥協することが少ないのです。
もちろん他の要因もありますが、以前と比べて晩婚化が進んだり、そもそも結婚欲がなかったりするのも、その一例です。
ミレニアル世代には、物欲がそれほどありません。
従来の世代は、ブランド品を所有したい、高級車を複数所有したい、といった物欲が旺盛でした。 しかし、現代は「ミニマリスト」が急速に増加しているように、生活の中から「モノ」は必要最小限持っていればいい、という価値観が広がっています。
そのような流れを受けて、他人とモノや場所、サービスを共有するシェアリングエコノミーという新たな産業も急成長しています。
一方で、「新しい場所に行く」「新たな経験をする」といったような経験欲は、従来の世代と比べて格段に大きいのが特徴です。 また、体験したことを仲間とシェアし、共感してもらうことを重視しているという面もあります。
ミレニアル世代は、非常に流行に敏感です。 タピオカ店で数時間待ちの行列がいくつもできていたことなどは、その好例でしょう。
SNSでの投稿や、それによる仲間からの共感を重要視しているミレニアル世代は、「とにかく行ってみよう」という考え方を強く持っています。
しかし、流行に乗っても「これは自分に関係ない」と判断すれば、すぐに違うことに関心が向きます。 柔軟性の高さが示すように、ミレニアル世代には物事に「熱しやすく冷めやすい」という特徴があるのです。
Z世代の特徴や定義について説明し、ミレニアル世代との関連性についても言及します。
アメリカ合衆国などにおいて概ね1990年代後半から2000年生まれが「Z世代」と呼ばれています。
Z世代はミレニアル世代やY世代とは違った特徴が見受けられ、今後のトレンドを作り出していく新たな世代として、現在大きな注目を集めています。
Z世代やミレニアル世代と同様にデジタルネイティブです。Z世代の特徴として大きく2つをご紹介します。
1つはプライバシーを重視しているということです。
他世代に比べ特にSNSを使った情報共有や日々の体験の共有を頻繁に行っている一方で、SNS上での不本意な投稿がトラブルにつながることを理解しているので、プライバシー保護に非常に注意を払っています。
2つ目はブランドではなく本質に価値基準を置いているという点です。
生まれた頃からIT技術が発達しており、デジタル製品が日常にあるのが当たり前の環境で育ったZ世代は、便利なサービスを提供するサービスを高く評価する傾向があるため、表面的なブランドではなく、日常生活に根差した本物のブランドに価値基準を置いています。
ミレニアム世代と共通していえることは、どちらもデジタルネイティブで特にSNSを活発に使用する世代になります。
SNSから知りたいと事柄の、よりリアルな様子や情報を手に入れる傾向があるので、どちらの世代にもSNSでのマーケティングは有効な手段だと言えます。
上記で述べたように、ミレニアル世代は情報源としてSNSを積極的に活用しています。
従来の世代は、テレビや新聞が主要な情報源でした。 SNSは、自分が興味関心のあるアカウントだけをフォローするので、不要な情報をシャットダウンすることができます。
ミレニアル世代には、もはやテレビは見ない、家にテレビを置いてすらいないという人も多くいるのです。
そのため、ミレニアル世代に対して効果的なマーケティングを行うためには、SNSを使いこなさなければなりません。 テレビを通じてCMを放映しても、ミレニアル世代は見てすらいない可能性が高いためです。
では、具体的にどんなSNSがマーケティングに有効なのか、紹介していきます。
Twitterは特定の層に影響力がある、という訳ではありません。 ミレニアル世代も含めて、Twitterは「とりあえずの情報源」として使っている人が多くいます。
他のSNSと比較すると平均エンゲージメント率が0.046%と低めです。 Instagramの平均エンゲージメント率は1.73%ですので、特にエンゲージメント率が低いことがわかります。
しかし、エンゲージメント率の低さは、拡散力の強さの裏返しでもあります。 リツイートやトレンド入りなどを通じて、1つのツイートが無関心な層にもリーチする可能性があるのです。
そのため、認知を拡大したいというような目的の場合には、Twitterが有効なマーケティング手法となります。
Instagramは、狭く関心のある層に向けた発信が可能なSNSです。
例えば、飲食店のアカウントは、その店に訪れたことがある人や関心がある人しかフォローしていません。 だからこそ、先述の通り高いエンゲージメント率を誇っています。
そのため、Instagramは新規顧客開拓向けではありません。 しかし、ハッシュタグをうまく活用することで、フォロワー以外からのリーチを集めることもできます。
また、Instagramにはショッピング機能というものがあります。 これは、投稿から商品の購入までを完結させられるという機能です。 ミレニアル世代は、効率を重視し、実店舗よりもECサイトでの買い物を好んでいます。
そのため、オススメの商品紹介や新商品紹介において、大きな効果があるマーケティング手法と言えます。
Facebookは全世界で利用者数がナンバーワンのSNSです。 簡単にできることをまとめると、以下のようなものがあります。
言うなれば、TwitterとInstagramの合体版のようなイメージです。
しかし、実名での登録が必須なFacebookは、他のSNSと比較するとマーケティングの効果が薄いという側面もあります。
ミレニアル世代の人たちは、TwitterやInstagramにおいて、自分の趣味に応じて複数のアカウントを所有しているケースが多いためです。
そのため、Facebookを活用したマーケティングは方法を工夫しないとあまり効果が期待できないかもしれません。
Youtube公式サイト
YouTubeは近年、有名YouTuberが多数誕生していることからも、有力なマーケティングツールとして注目されています。
さらに近々5Gの整備が完了するということもあって、これまで以上に多くの人がYouTubeを、より頻繁に、より長く視聴することになるのは間違いありません。
また、YouTubeで投稿できる動画の長さに制限はありません。 そのため、視聴者に対してより具体的に疑似体験をさせることもできます。 マーケティングの在り方も、飲食店のオススメメニューの食レポをインフルエンサーに依頼したり、家電の性能をPRしたりと様々です。
例えば、大手牛丼チェーンの吉野家が、有名YouTuberの木下ゆうかさんを活用した動画をきっかけに、認知度、興味関心、好感度、利用意欲、来店が大きく上昇したというデータもあります。
また、他のSNSとは違い、動画編集を通じてクオリティの高い動画でPRできることも大きな特徴の1つです。 紹介した商品は、動画の概要欄からECサイトへと誘導し、購入へつなげることもできます。
最近は、新たなSNSが次々に誕生しており、それぞれのSNSについて、マーケティングの効果が期待されています。例えば、TikTokは全世界で10億ダウンロードを超える人気を誇っています。
TikTokは15秒間という短い動画ですので、余計な手間なく情報を得たいと考えている人に対して、有効なマーケティングとなります。 また、あえて結末を見せないことで、「続きが気になる」という気持ちにさせ、実際の購買行動につなげるといった手法も効果的です。
また、ライブ配信ができるSNSとして17Liveも注目されています。 17Liveは特に女性の視聴者が多いため、美容関連商品などの女性向け商材のマーケティングに有効です。
実際に企業がミレニアル世代向けのマーケティングを行う上で、どのようなポイントに気を付けるべきなのか、解説していきます。
既に紹介したように、ミレニアル世代は従来の世代と比べて物欲が旺盛ではありません。
そのため、経験欲を刺激し、コト消費の場を与えることが重要です。 また、ミレニアル世代は人がやったことのないような、人とは違う体験をしてみたいという欲望にあふれています。
よって、従来の型にはまったようなサービスではなく、新たなサービスを開発し、経験欲を刺激していくことが大切です。
ミレニアル世代は、何かを経験したいということだけではなく、自分の経験を仲間に共感してもらったり、外部に拡散したりしたいという思いを持っています。
その共感や拡散は、また別のミレニアル世代の心に刺さり、次の購入へとつながります。 インスタ映えをした商品がブームとなり、次々に購入されるようになることは、よくある例です。
そのため、企業としては、単に経験させるだけではなく、その先の共感や拡散も見据えて、体験の場を設けることが重要です。 また、ミレニアル世代は商品購入時に、企業の広告よりも口コミを信用する傾向にもあります。
そのため、1人でも多くの人に体験をしてもらい、口コミを書いてもらうことが、企業にとっての大きな資産となります。 一気に口コミを拡散できるインフルエンサーを起用することは、現代のSNSを活用したマーケティング手法の有効な一手です。
従来の世代は高級ブランド品を所有したい、少しでも高価なレストランで食事をしたいと言ったように、「高級」であることに重きを置いていました。
しかし、ミレニアル世代は余計なものには課金せず、コストパフォーマンスを重視して、商品購入やサービス選択を行います。
従来の世代にとっては、その商品が「何であるのか」というファクトこそ重要な要素でしたが、ミレニアル世代にとっては、その商品を通じて「どのような便益を得られるのか」というベネフィットこそ重要な要素というわけです。
そのため、商品の表面的な部分だけを着飾るのではなく、機能などの本質的な部分を強化し、さらにそれをPRすることが有効なマーケティング手法となります。
この記事では、近い将来経済活動の担い手となるミレニアル世代向けのマーケティング手法について、詳しくまとめました。
ミレニアル世代の大きな特徴が、この記事でも説明したように「柔軟性が高い」ということです。 今現在流行していることも、1週間後にはすでにみんなが飽きてしまっている、ということも十分にあり得ます。
「昨日と同じ」というやり方では、この時代の競争を勝ち抜くことはできないでしょう。
そのため、企業としても常に高い情報感度を持ちながら、ミレニアル世代の現在の価値観をしっかりと捉えていかなければなりません。 それが、ミレニアル世代向けに効果的なマーケティングを行うための第一歩です。