インフルエンサーマーケティング会社11選！大手など一覧で紹介

インフルエンサーマーケティングとは

インフルエンサーマーケティングとは、影響力を持つ個人（インフルエンサー）が商品の紹介をすることで、認知獲得や購買を促進するマーケティング手法です。

このインフルエンサーマーケティングのメリット・デメリットは以下の通りです。

インフルエンサーの種類

インフルエンサーマーケティングでは、どういったインフルエンサーがPRを行うかによって、届くユーザーの種類や効果が異なります。

ここからはインフルエンサーを4種類に分けて紹介します。

著名人・タレント

著名人やタレントを起用するインフルエンサーマーケティングは、テレビCMなどのブランド広告に近い手法だといえます。

商品を直接売ることよりも、企業や商品のイメージ向上を目的とするケースが多く、大型キャンペーンや新ブランド立ち上げ時など、インパクトを重視した施策で採用される傾向があります。

ミドルインフルエンサー・メガインフルエンサー

ミドルインフルエンサーとは約10～100万人のフォロワー、メガインフルエンサーとは100万人以上のフォロワーを持つインフルエンサーを指します。

これらのインフルエンサーは知名度も影響力も高いことが多いため、認知を獲得するのに最適です。その一方で依頼する際の費用は高くなってしまったり、「PRっぽさ」が強まったりする傾向があります。

マイクロインフルエンサー

マイクロインフルエンサーとは、1～10万人のフォロワーを持つインフルエンサーを指します。

特定の領域に対する専門性の高さや、フォロワーとの距離の近さのバランスが取れていることが多いです。そのため、ユーザーに商品の理解を促したり、商品のレビューを行ったりすることで購買につなげるのが得意です。

ナノインフルエンサー

ナノインフルエンサーとは、1,000～1万人のフォロワーを持つインフルエンサーを指します。

エンゲージメントが高い場合が多く、口コミを拡散したい際に依頼するのがよいでしょう。

インフルエンサーマーケティング会社の種類

インフルエンサーマーケティング会社にはプラットフォーム型、ディレクション型、事務所型があり、自社に合わせて選ぶことで、成果につながりやすくなります。

以下では、その3種類のインフルエンサーマーケティング会社を紹介します。

プラットフォーム型

プラットフォーム型インフルエンサーマーケティング会社とは、企業とインフルエンサーをつなぐ仕組みを自社で提供している会社を指します。

他の形式と比べて費用が比較的安い一方で、インフルエンサーの選定や投稿のディレクションを自社で行う必要があるため、工数に余裕がある場合におすすめです。あくまで目安ですが、1日あたり30分程度をあてられるようであれば、プラットフォーム型がよいでしょう。

また登録インフルエンサー数が限られており、ブランディング目的で活用されるケースが多いため、インフルエンサーへの報酬も高額になりやすい傾向があります。そのため、ミドルインフルエンサー・メガインフルエンサーが起用しづらいことには注意が必要です。

>>プラットフォーム型インフルエンサーマーケティング会社の一覧はこちら

総合ディレクション型

総合ディレクション型インフルエンサーマーケティング会社とは、戦略設計から成果改善まで対応する会社を指します。

インフルエンサーマーケティングを実行する際の戦略設計や企画、投稿の管理、効果計測、成果改善を全て任せることができます。毎月の継続的な取り組みを前提とした運用に強みがあり、KPIをもとに効果を検証しながら改善を重ねていくのが得意です。

ただし費用が比較的高いことや、自社内にノウハウを蓄積しづらいことはデメリットとして挙げられます。

>>総合ディレクション型インフルエンサーマーケティング会社の一覧はこちら

事務所型

事務所型インフルエンサーマーケティング会社とは、自社に所属しているインフルエンサーを起用し施策を行う会社です。

所属インフルエンサーのマネジメントをしており、信頼関係が構築されているため、インフルエンサーのリストアップや交渉に強いことが特長です。また、単発で実施する際に適しています。

ただし企画立案や効果検証まで任せられない場合が多いため、その点には注意しましょう。

>>事務所型インフルエンサーマーケティング会社の一覧はこちら

インフルエンサーマーケティング会社に依頼できること

ではインフルエンサーマーケティング会社には、どういったことを依頼できるのでしょうか？

先ほどと同様に、インフルエンサーマーケティング会社を3種類に分けて、それぞれで依頼できることを紹介します。自社が依頼したいことと合う会社がどれか、チェックしてみてください。

※ブランドアンバサダー…SNS等でブランドの魅力や商品について継続的に発信し、認知拡大や信頼構築に貢献する人を指す。

プラットフォーム型

プラットフォーム型のインフルエンサーマーケティング会社に依頼できることは、以下のとおりです。

前述のとおり、プラットフォーム型は原則として自社で案件を進行する必要がありますが、以下はカスタマーサポートが伴う場合に依頼できる内容です。

• インフルエンサーの検索
• インフルエンサーへの依頼・交渉
• 投稿のディレクション
• 投稿後の効果計測・改善提案

プラットフォームによって投稿数が制限され、複数インフルエンサー・投稿に対応していない場合があることには注意が必要です。

総合ディレクション型

総合ディレクション型のインフルエンサーマーケティング会社に依頼できることは、以下のとおりです。

• 戦略設計
• 企画立案
• インフルエンサーの選定・交渉
• 投稿のディレクション
• 複数インフルエンサーの管理
• 投稿後の効果計測・改善提案

事務所型

事務所型のインフルエンサーマーケティング会社に依頼できることは、以下のとおりです。

• インフルエンサーの選定・交渉
• 投稿のディレクション
• 投稿後の効果測定

他の形式との違いとして、投稿のディレクションでは最低限の確認のみがされることが多いです。投稿後の効果測定では、リーチ数やいいね数などの基本的なデータのみが共有されます。

インフルエンサーマーケティング会社の費用相場

インフルエンサーマーケティング会社に依頼する際の費用相場は、以下のとおりです。

インフルエンサーマーケティング会社の選び方

では、何を基準に依頼する会社を決めればよいのでしょうか？ここからは、インフルエンサーマーケティング会社の選び方を紹介します。

依頼できるインフルエンサーと自社商材が合っているか

まず確認したいのは、依頼できるインフルエンサーと自社商材が合っているかです。これを確かめるには、以下のポイントをチェックしましょう。

• InstagramやTikTok、YouTubeなど、自社のターゲットがいる媒体に強みがあるか
• フォロワー数だけでなく、エンゲージメントやフォロワー属性のデータを持っているか

インフルエンサーを選定する際はフォロワー数を重視しがちですが、重要なのは投稿の保存数を多く獲得できるかどうかです。投稿の保存率が高い場合、リーチが増加する傾向があるからです。

リーチが増加するということは、投稿が多くのユーザーの目に触れるということなので、その分商品の認知獲得や購買につながる可能性が高まります。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

インスタグラムを知ってバズを生み出す｜インフルエンサーマーケティングを攻略！

インスタグラムのインフルエンサーマーケティングに対して「効果を感じなかった」「高いだけで成果がなかった」など、ネガティブな印象をお持ちの方が多い印象です。その理由としては「インスタグラムのブラックスボックス化」が挙げられ…

自社商材と同じジャンルの支援実績があるか

自社商材と同じジャンルでの支援実績があれば、法律に則ってクリエイティブを作成したり、以前成功したノウハウを転用したりすることができる可能性が高いです。

特に化粧品などのPR投稿を行う際は、薬機法を守らなければなりません。違反した場合、行政処分や刑事罰を受けることもありますので、そういった知識があるかについても必ず確認しましょう。

また海外インフルエンサーを起用する必要がある場合、事例があるか、海外インフルエンサーとのネットワークがあるかも重要です。

費用が適切で自社の予算に合っているか

費用が相場を大きく上回っておらず、自社の予算内に収まっているかも非常に大事です。

また、もし既にインフルエンサーマーケティング会社に依頼しており、以下に当てはまる場合は、乗り換えを検討した方がよいかもしれません。

• フォロワー単価が2円以上である
• 「手数料を含む費用÷リーチ数」が10円以上である

ステマ規制に則って案件を実施しているか

ステルスマーケティングを規制する景品表示法に則って案件を実施しているかは、非常に重要なポイントなので必ず確認しましょう。

ステルスマーケティング（ステマ）とは、事業者がインフルエンサーなどに広告費を渡して実施されている広告にも関わらず、消費者に広告であることを明示せずに実施される宣伝行為です。例えば、インフルエンサーが企業から報酬をもらっているにもかかわらず、PR表記をせず投稿することなどが挙げられます。

もしステマをした場合、消費者はインフルエンサーの投稿を第三者の感想であると勘違いしてしまいます。そのため、消費者は正当に商品を選ぶことができなくなってしまうでしょう。

これを防ぐため、2023年10月からステマは景品表示法違反として規制されることになりました。もしステマをしてしまった場合、消費者に与えた誤認の排除、再発防止策の実施、同様の違反行為を行わないことなどを命ずる措置命令が行われる可能性があります。もし命令に従わなければ、2年以下の懲役または300万円以下の罰金といった刑事罰が科されます。

そのため、景品表示法を理解した上でインフルエンサーマーケティングを行っている会社かどうかについては、必ず確認しましょう。

※参考：ステマ規制とは？NG例・違反事例・罰則・対策までわかりやすく解説

進行体制が整備されているか

案件の進行体制が整っているかを判断する際には、以下の点を確かめましょう。

• インフルエンサーとの契約形態・投稿ガイドラインが定められているか
• 投稿の進め方・チェック体制・クオリティ管理が明確か
• 投稿後の効果測定・改善を行っているか
• 複数のインフルエンサーを起用した場合の運用リソースがあるか

インフルエンサーマーケティング会社一覧

まずは11社のインフルエンサーマーケティング会社について、一覧で紹介します。先ほど解説した選び方を踏まえて、自社に合う会社を探してみましょう。

※会社名をクリックすると、会社紹介文にジャンプします。また、この表は右にスクロールできます。

プラットフォーム型のインフルエンサーマーケティング会社6選

株式会社PLAN-B

引用：Cast Me!

特長

株式会社PLAN-Bは、対応満足度98％※1、導入企業社数3,400社以上※2のインフルエンサープラットフォーム「Cast Me!」を持つWebマーケティング支援会社です。

このCast Me!は売れるインフルエンサーが一目でわかることが特長で、インフルエンサー選定時に必要なリーチ数や保存数などの情報はもちろん、過去のPR案件における実績も確認することができます。またインフルエンサーが作成した画像や動画を二次利用でき、成果の出たものをWeb広告や商品ページに利用することが可能です。

自社のみでの利用も可能ですが、お客様の業界や目的に合ったインフルエンサー選定や戦略設計などを行うコンサルティングを追加することもできます。

※1 自社の有料顧客に対するCS対応満足度のアンケート調査（2022/9〜2022/12）
※2 2026年2月現在

プラットフォームの概要

株式会社トリドリ

引用：toridori marketing

特長

株式会社トリドリは、100万件以上の案件実施実績を持つ「toridori marketing」を提供している会社です。

toridori marketingは、インフルエンサーを何人採用しても料金が変わらない定額制です。またプラットフォーム上で募集ページを公開し、それに参加したいと手を挙げたインフルエンサーとマッチする形式なので、契約・交渉の工数を大幅に削減することができます。

インフルエンサーが商品を現地で体験する店舗プランと、インフルエンサーの自宅に商品を送る通販プランの2種類があります。

プラットフォームの概要

リデル株式会社

引用：INFLUFECT

特長

リデル株式会社は、自動運用型SNS・インフルエンサーマーケティングができる「INFLUFECT」を持つ企業です。

INFLUFECTは生成AIとスタッフ支援により、対話形式でKPI設定やインフルエンサーへの依頼内容作成を行うことができます。さらに、女性に特化したインフルエンサーディレクションが強みです。

プラットフォームの概要

株式会社DMM Boost

引用：Star boost

特長

株式会社DMM Boostは、1,000社以上が利用したマッチングプラットフォーム「STAR BOOST」を展開する企業です。

STAR BOOSTはオプションが豊富で、画像の加工などをスポットで依頼することが可能です。

プラットフォームの概要

株式会社A

引用：Astream

特長

株式会社Aは顧客満足度99％、契約継続率98％のインフルエンサープラットフォーム「Astream」を運営する会社です。

Astreamは、Instagramなどのアカウントデータを国内200万件以上保有しており、30以上のフィルターでインフルエンサーのリストアップを行うことができます。

プラットフォームの概要

株式会社REECH

引用：REECH DATABASE

特長

株式会社REECHは、「REECH DATABASE」を展開する企業です。

REECH DATABASEには、50万アカウント以上のインフルエンサーデータと、2.5億件以上の投稿データが蓄積されており、また独⾃の解析技術を⽤いたインフルエンサーの分析・可視化データを閲覧できます。

プラットフォームの概要

総合ディレクション型のインフルエンサーマーケティング会社2選

ソーシャルワイヤー株式会社

引用：Find Model

特長

ソーシャルワイヤー株式会社は、インフルエンサーマーケティング・SNSアカウント運用サービス「Find Model」を展開している会社です。

Find Modelは、専任担当者による全投稿クオリティチェックや投稿分析機能があり、投稿画像の二次利用も可能であるなどの特長があります。

サービス概要

株式会社ハーマンドット

引用：Influencer Japan

特長

株式会社ハーマンドットは、「Influencer Japan」というインフルエンサーキャスティングサービスを展開しています。

Influencer Japanは国内210万人、海外9,000万人以上のインフルエンサーネットワークを保有しています。さらに、中国でのWeiboやREDでのインフルエンサーマーケティングにも対応可能です。

サービス概要

事務所型のインフルエンサーマーケティング会社3選

UUUM株式会社

引用：UUUM Marketing

特長

YouTuber事務所として知られるUUUM株式会社は、「UUUM Marketing」というインフルエンサーマーケティングサービスを展開しています。

年間プロモーション実績は5,000本以上、キャスティング可能インフルエンサーは10,000人以上で、外部事務所と連携し芸能人やタレント、俳優などのキャスティングもできます。

またインフルエンサーマーケティングだけでなく、Web広告配信やCMなどにも対応可能です。

サービス概要

GROVE株式会社

引用：Influencer Marketing

特長

GROVE株式会社はインフルエンサーやモデルなどが所属する事務所で、インフルエンサーマーケティングサービスを行っています。

フォロワーの属性や活動スケジュールを考慮して、最適な企業案件を提供することができます。

サービス概要

one move株式会社

引用：one move

特長

one move株式会社は、インフルエンサーやモデルなどが所属する事務所です。

インフルエンサーだけでなくVTuberを起用した案件も可能で、Web広告運用やSNS運用・コンサルなども対応可能です。

サービス概要

インフルエンサーマーケティング会社の成功事例

インフルエンサーマーケティング会社に依頼し、成果が出た事例もみてみましょう。

本記事では鉄道・ペットフード・宿泊施設の事例を紹介します。自社に似た商材の事例があれば、参考にしてみてください。

その他の事例はこちら：インフルエンサープラットフォーム「Cast Me!」の事例

鉄道の事例｜小田急電鉄株式会社

小田急電鉄株式会社は鉄道利用者の増加を目的に、インフルエンサーマーケティングを行いました。

詳しくはこちら：【導入事例】小田急電鉄株式会社｜なぜ小田急電鉄の話題はSNSで広がり、ファンが増えていくのか？

ペットフードの事例｜株式会社ファンケル

株式会社ファンケルはペットフードの認知拡大を目的に、インフルエンサーマーケティングとWeb広告運用を実施しました。

詳しくはこちら：【導入事例】株式会社ファンケル｜インフルエンサー投稿の二次活用で広告CV1.8倍！Cast Me!はマーケティングノウハウを蓄積できるプラットフォーム

宿泊施設の事例｜株式会社タカラレーベン

株式会社タカラレーベンは、運営する宿泊施設の認知拡大や売上向上を目的に、インフルエンサーマーケティングを行いました。

詳しくはこちら：【導入事例】株式会社タカラレーベン｜ホテル開業後の「認知が伸びない」課題を解決できたSNSマーケティング

インフルエンサーマーケティング会社に関するよくある質問

大手のインフルエンサーマーケティング会社は？

インフルエンサーマーケティング会社の中で大手と言われるのは、UUUM株式会社やGROVE株式会社です。どちらもインフルエンサーを抱えており、インフルエンサー事務所として知名度が高いです。

成果を出すにはフォロワーはどのくらい必要ですか？

フォロワー数の20％が平均リーチ数として想定できるため、リーチしたい数から逆算するとよいでしょう。

例えば1万人にリーチしたい場合には、5万フォロワーのインフルエンサーに依頼するのが適切です。

まとめ

インフルエンサーマーケティングの基礎知識から、インフルエンサーマーケティング会社の種類や依頼できること、費用相場、選び方、主な11社を紹介しましたが、自社に合う会社は見つかりましたか？

インフルエンサーマーケティングに関するお悩みがあれば、どんなことでもお気軽にPLAN-Bにご相談ください。

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